1年くらい経ってた。
最近、ぼちぼち。
書きたくなってきた。
不動産業界はなにかと話題に事欠かない。
とりわけ、仕入れ→売却と不動産のポジションを大きく張っていた所ほど大変。
売買は成功すると利益が大きく、上場会社にとって決算・株価に大きなインパクトを与えることができる。
財務諸表は、一見綺麗に化粧が施されているが、棚卸資産(販売用不動産)=短期借り入れ(1年以内返済)となっており、融資が止まれば、棚卸資産を売らない限り、数ヶ月には心臓が止まってしまう。
日本の不動産業者は財閥系を除き、欧米の不動産会社に比べ、取り扱う金額に対し概ね自己資本が薄い。
これは、歴史や風土的なものでもあるのだが、自己資本が薄い業者が、億単位の取引をするには、やはり金融機関(もしくは直接金融で)から資金を調達しなければならない。
今回も融資の止まり方が急激だった為、市場には販売用物件をもったまま、立ち往生している業者と、仕入れを行いたいが、資金調達のできない業者しかいない状況となった。
(つまり買えない)
この真空状態のまま、流動性が極端に低下した不動産は、資産価値をさげてゆく。
(居住用の不動産等、実需が伴う資産に関しては、下げ方は穏やかだと予想される。)
< 賃料はそれほど急激に&大きく下落しないため、利回りは向上する。とりわけ賃料が高く、流動性の低下した地域の物件は大きく利回りが向上する為、、キャッシュフローを得ながら、後々資産価値が大きく膨らませられる可能性がある。具体的な地域名としては、『神宮前』『表参道一帯』の地域等が代表的。 >
逆に、このまま融資を続行していた場合、どうなっていたのだろうか。
おそらく、しばらくは資産の価値は保たれるものの、いずれは調整局面となり、現在よりも大きな乖離がうまれ、一段と強いクラッシュがくることになったのではないかと思われる。
本来であれば、ゆるやかに資金を細めてゆくはずが、サブプライムローン破綻による、キャピタルマーケットの嵐は思いのほか深く、また見通しが立たない中で、破滅的な状況を感知し、急激に融資環境を停止せざる得なかったのでは無いかと思われる。
良い見方をすれば、今回は、サブプライムローンの破綻にともなう、世界的な資産価値の下落と破滅的な危機にせんじて、日本がディフェンシブな融資環境をつくり、同時に下落に歩調を合わせた、という見方はできないだろうか。
次の調整局面からの回復が思いのほか早い場合、「あ、あの時の資金停止は、損切りさせる為だったんだね。」と思い返す日がくるかもしれない。